マーケティング脳科学

価格設定に行動経済学を:プロスペクト理論の参照点依存性を理解し活用する

Tags: 行動経済学, プロスペクト理論, 参照点依存性, 価格設定, マーケティング戦略, データ分析

価格設定の心理:顧客はなぜ合理的に判断しないのか?

価格設定は、マーケティングにおいて最も重要かつ困難な課題の一つです。コストや競合を分析し、論理的に最適な価格を算出しても、必ずしも顧客の購買意欲に直結しないという経験をお持ちのマーケティングマネージャーの方は少なくないでしょう。

なぜ、顧客は理論通りに価格を評価しないのでしょうか。そこには、人間の認知や意思決定における心理的な偏り、いわゆる認知バイアスが深く関与しています。行動経済学は、このような非合理的な行動を科学的に解明する分野であり、その知見は価格戦略を再考する上で非常に有益な示唆を与えてくれます。

本稿では、行動経済学の代表的な理論である「プロスペクト理論」の中でも特に重要な概念である「参照点依存性」に焦点を当てます。この概念が顧客の価格評価にどのように影響するのかを解説し、マーケクトの現場で具体的な価格設定やプロモーション施策にどのように応用できるか、そしてその効果をデータで検証するためのヒントを提供します。

プロスペクト理論と「参照点依存性」とは

プロスペクト理論は、行動経済学者のダニエル・カーネマンとエイモス・トヴェルスキーによって提唱された、不確実性下の意思決定モデルです。この理論の中心的な考え方の一つに、「参照点依存性(Reference Dependence)」があります。

従来の経済学では、個人の効用や価値は絶対的な富や資産のレベルによって決まると考えられていました。しかし、プロスペクト理論は、個人の価値評価は絶対的な状態ではなく、ある「参照点(Reference Point)」からの相対的な変化、つまり「利得」か「損失」かによって決まることを示しました。

例えば、ある人が現在100万円の資産を持っているとします。従来の経済学では、この100万円という状態そのものが評価の基準となります。しかし、参照点依存性の観点では、その100万円が昨日の90万円からの増加(10万円の利得)なのか、あるいは昨日の110万円からの減少(10万円の損失)なのかによって、感じ方が全く異なります。

プロスペクト理論における価値関数は、この参照点依存性に加えて、以下の二つの特徴を持ちます。

  1. 損失回避(Loss Aversion): 人は、同じ絶対値であれば、利得よりも損失をより強く感じます。例えば、1万円を得る喜びよりも、1万円を失う苦痛の方が大きいと感じる傾向があります。
  2. 感応度逓減性(Diminishing Sensitivity): 参照点から離れるにつれて、価値の感受性が鈍くなります。例えば、10万円を得る喜びは、1万円を得る喜びの10倍とは感じにくく、また、10万円の損失の苦痛は、1万円の損失の苦痛の10倍とは感じにくい傾向があります。これは、価値関数が利得領域では上に凸、損失領域では下に凸の形状をとることに表れています。

参照点依存性は、顧客が商品の価格を評価する際に、その価格の絶対値だけでなく、過去の価格、競合商品の価格、一般的な相場、自身の期待価格など、様々な参照点と比較して「お得か損か」という相対的な観点から評価を行うことを示唆しています。

マーケティングへの実践応用:価格設定とプロモーション

プロスペクト理論の参照点依存性を理解することは、顧客の価格に対する心理的な反応を予測し、より効果的な価格戦略やプロモーション施策を設計する上で強力な武器となります。

1. 効果的な価格表示とプロモーション設計

2. 損失回避の原理を活用した訴求

3. データ活用による検証と改善

これらの施策の効果を最大化し、顧客の心理を正確に理解するためには、データに基づいた検証が不可欠です。

これらのデータ分析を通じて、どの参照点がどの顧客セグメントに有効なのか、どのような訴求方法が購買行動を促すのか、あるいは逆に顧客の不信感や不満につながるのかを明らかにすることができます。

考慮すべき注意点

プロスペクト理論や参照点依存性の知見をマーケティングに活用する際には、いくつかの注意点があります。

結論:行動経済学で価格戦略を深化させる

価格設定は単なる算術的な計算ではなく、顧客の心理に深く根差した意思決定プロセスです。プロスペクト理論、特に参照点依存性を理解することは、顧客がどのように価格を評価し、「お得」あるいは「損」だと感じるのかを解き明かす鍵となります。

この知見を活用することで、単に価格を下げるだけでなく、価格の提示方法やプロモーションのメッセージを工夫することで、顧客の購買意欲を高めることが可能になります。

自社の製品・サービス、顧客セグメント、競合環境に合わせて、どのような参照点を設定し、どのような利得・損失のフレームで情報を提示すれば最も効果的かを、行動経済学の理論に基づいた仮説を立て、データによる検証を通じて探求していくことが、これからの価格戦略においては不可欠となるでしょう。ぜひ、この視点を日々のマーケティング活動に取り入れてみてください。